先進医療特約とは?概要や選ぶポイントをファイナンシャルプランナーが解説

加藤航四郎
  • マネー
  • 保険

医療保険やがん保険によく「先進医療」という特約を目にしますよね。しかし、「先進医療」ってそもそも何なのか、よく個別相談などで質問を受けます。今回は「先進医療」について解説していきます。先進医療特約とはどのような特約なのか、先進医療の概要や実態を詳しく解説していきます。この記事を読むと、先進医療特約がどのような特約なのかが分かります。

そもそも先進医療とは?

先進医療とは、厚生労働大臣が定めた高度な医療技術を用いた治療で、将来的に公的医療保険制度の適用が検討されている医療技術のことです。

医療技術ごとに、厚生労働省が一定の施設基準を設けており、施設基準に該当し、承認された医療機関でのみ受けることができます。前身の高度先進医療も含めれば30年以上の歴史があることになります。2020年8月現在、認可を受けている先進医療の数は80種類です。

詳しい先進医療の詳細はこちら⇒厚生労働省:先進医療の概要について

代表的な先進医療として、陽子線治療や重粒子線治療、前眼部三次元画像解析と言われる治療法が挙げられます。厚生労働省によると、陽子線治療は年間1,295件実施されており一件あたりの技術料は約270万円、重粒子線治療は年間720件実施されており、技術料は約309万円、前眼部3次元画像解析は年間498件、技術料は約2,333円です。

重粒子治療の詳細はこちら⇒神奈川県立がんセンター重粒子線治療施設

先進医療の費用について

通常の治療を受けた場合、公的医療保険から「自己負担割合の軽減」や「高額療養費制度」が適用されるので、その費用のうち患者自身が負担するのは一部で済むようになっています。しかし、先進医療を受けた場合、かかった費用は全額自己負担しなければなりません。

ただし、先進医療にかかった費用のなかでも、診察代、投薬代、入院費など、通常の治療でも同じように発生する費用については、公的医療保険が適用されるので、患者の負担は一部分で済みます。正確に言えば、先進医療において全額自己負担となるのは、先進医療の「技術料」なのです。

先進医療はすべての医療機関で実施しているわけではありません。個々の先進医療ごとに、実施可能な医療機関の条件として施設基準が定められており、その条件を満たした医療機関でなければ先進医療を行うことはできないです。

先程も話しましたが、先進医療の技術料は公的医療保険の対象外で、全額自己負担になります。その他の診察料、検査料、投薬料、入院料などは公的医療保険が適用されます。
(例)会社員(70歳未満・月収28~53万円未満)
1ヵ月の医療費が200万円(先進医療の技術料が100万円)

・患者の自己負担30万円
・そのうち21万2,570円は高額療養費として給付

実際の医療費の自己負担額は8万7,430円

最終的な自己負担額として先進医療の技術料100万円+8万7,430円=108万7,430円

先進医療特約を選ぶポイント

「先進医療特約は、少額の掛け金で上記の費用を補える為、付加したい方が多くいらっしゃいます。」では、どのような保険に先進医療特約を付ければいいのでしょうか。
大きくポイントは④つあります。

①おすすめは終身タイプ
通常の生命保険と同様に、先進医療特約にも終身タイプと定期タイプが見られます。終身タイプは一生涯保険料が変わらないのに対して、定期タイプは更新ごとに保険料がアップしていきます。

先進医療特約で注意したいのは、主契約が終身タイプの場合であっても、先進医療特約だけは更新タイプのものが存在することです。あらかじめ納得して加入しているのであれば問題はないのですが、主契約が終身タイプだと特約も終身タイプだろうと思い違いをしかねません。知らず知らずのうちに保険料が上がっていたということがないように、先進医療特約が終身タイプか定期タイプかという点は事前にしっかり押さえておきたいポイントです。

②がん保険より医療保険
先進医療特約は、がん保険よりも医療保険にセットすることをお勧めします。がん保険の先進医療特約は、「がんを原因として先進医療を受けた場合」に限られますが、医療保険の先進医療特約は、「がんを原因としない先進医療も対象」となりますので、単純に保障範囲でいえば医療保険の先進医療特約の方が広いということになるからです。

③先進医療の給付金について
生命保険会社の中には、先進医療特約に関して「直接支払制度」を設けているところがあります。医療機関に先進医療にかかる技術料相当額を保険会社が直接支払う制度のことで、被保険者は、治療費を立替える必要がなくなります。
大きな金額になることもあるので先進医療特約について検討する際は、直接支払制度の有無についても必ず確認しておくことが大切です。

④2000万円まで技術料と同額出る
今の先進医療特約の現状として大半は2000万円まで同額出るものになっております。
先進医療特約がいくらまで出るのか確認しておきましょう。

まとめ

先進医療には高額な医療費を自己負担しなければならない治療があります。したがって、先進医療特約は保険料も安いため、医療保険に加入する際にはつけておいた方が無難です。ただし、何も考えずに付加するのではなく、上記「4つのポイント」の注意点など、しっかり理解して判断するようにしましょう。

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