ドルコスト平均法の3つデメリット
売買タイミングを見極めたり、情報収集をしたりする手間が省けるので、初心者でも手掛けやすいといわれる「ドルコスト平均法」ですが、どんな環境でも利益がでるわけではありません。この記事では、ドルコスト平均法のデメリットや注意点について解説します。
ドルコスト平均法とは
ドルコスト平均法とは、価格が変動する株式や投資信託などの金融商品を一度に購入するのではなく、毎月など定期的に同じ金額（1万円など）で買い付ける方法です。毎月一定金額を積み立てるので、価格が高いときには少なく、価格が低いときには多く買い付けるため、買付単価を平準化できます。
一括投資のような大きな損失を回避できるので、投資未経験者の人でも手掛けやすい投資手法といえます。非課税制度である「つみたてNISA」や「iDeCo（イデコ）」などでドルコスト平均法が採用されているのは、投資に慣れていない人でも始めやすいというメリットがあるからです。
ドルコスト平均法のデメリットを紹介
ドルコスト平均法を利用することによって、価格変動リスクを抑えられますが、必ず利益がでるわけではありません。あくまでも「購入価格を平準化する手法」であると認識しておきましょう。それでは、ドルコスト平均法のデメリットについて紹介します。
デメリット①：短期売買に向かない
投資には、主にタイミングを見ながら短期間で売買を繰り返して利益を追求する「短期売買」と、数年から数十年という長期にわたって投資して、短期の値動きに影響されない投資結果を目指す「長期投資」の2種類があります。
ドルコスト平均法は「長期投資」の手法であり、日々の値動きの鞘（サヤ）を狙うものではありません。売買のタイミングを見極める手間が省けますが、短期間で大きな利益は狙えません。
デメリット②手数料負担が大きい
ドルコスト平均法は、毎月など定期的に株や投資信託などの金融商品を購入。1回ごとの購入金額は少なくても、積立を継続する限り毎回手数料がかかり、手数料負担が大きくなってしまいます。
とくに相場環境が悪い場合、保有する金融商品の下落と手数料によりマイナスが増えてしまうというデメリットがあるのです。ドルコスト平均法は相場が右肩下がりのときは損失が膨らんでいきますが、諦めずにコツコツと投資を続け、長期での利益を狙うことが大切です。
デメリット③：損失がでることもある
ドルコスト平均法は、リスクを抑えてコツコツと利益を積み重ねていく手法ですが、元本が保証されているわけではありません。「絶対に損失はだしたくない」という人はドルコスト平均法に向いていません。
値動きのある金融商品を購入する以上は、必ず損失するリスクがあります。タイミングを分けて購入することで損失がでるリスクを下げることはできても、完璧なリスクヘッジはできない点に注意が必要です。
まとめ
ドルコスト平均法は、株や投資信託などの金融商品の買付単価を平準化でき、価格変動リスクを抑えることができます。ただし、あくまでもリスクを低くするだけで元本が保証されているわけではありません。
また、毎月など定期的に金融商品を購入するので手数料負担も大きくなります。ですから、ドルコスト平均法を行うときは、手数料の安い金融商品を選ぶ必要があります。しかし、株や投資信託などは多くの種類があるので、どれを購入すればいいのか迷う人も多いのではないでしょうか。
そんな人は、資産運用の専門家であるFP（ファイナンシャルプランナー）に相談してみてはいかがでしょうか。ドルコスト平均法のメリット・デメリットから、最適な金融商品までどんなことでも聞くことができます。
FPに相談してドルコスト平均法をきちんと理解した上で、長期的な資産形成を行うようにしましょう。
この記事を執筆したカウンセラー紹介
吉村将成（よしむらまさなり）
2級ファイナンシャルプランニング技能士/経営管理修士（MBA）
大手外資系企業の営業、人事、経営企画室を経て生命保険系ベンチャーに転職。メットライフ生命とのパートナーシップ事業にて3年間で14社約150名の保険代理店グループを形成。2014年12月当社の親会社インシュラーズ株式会社を設立。株式会社マネープランナーズ取締役。
